戦士たちのマンバズ

 

ここでは過去に万バズした次世代思考的ポストを掲載しています。

自由にコピペ&アレンジしてポストしてください。

 

(正拳突きツイート)

体外受精の保険適用って42歳以下までで回数制限もあるんだってね。

年齢上限を設けること、出来るんだよ。

なんで高齢者の高額療養費制度とか延命処置とか、年齢上限無いんだろうね?

不妊治療の年齢制限を引き合いに出して高齢者医療が青天井なことを指摘する正拳突き。

少子化対策が叫ばれる今の日本ですら不妊治療には制限があり、それは治療の性格上仕方ない物とも言える。その一方で高齢者の手術や延命のための胃瘻・点滴には一切制限がなく、微々たる自己負担で無制限に供給されるというのはどう考えてもおかしいだろう。

 

(正拳突きツイート)

いやもうやめたれよ。若者からバカ高い税金・年金・社会保険料をむしり取っておいて的外れな支援するのヤメロって。 好きに使わせてやれよ、金があったら車も時計も買うだろうし趣味でも勉強でもデートでも合コンでもマチアプでも結婚でも勝手にするだろうよ。 若者が自由に使える手取りを増やしてやれ

元々は政府が婚活支援をするという的外れ甚だしい政策に対する正拳突きだが、ありとあらゆる政府の無駄に打ち込んでいける正拳突きである。

自由に使える金というのが若者の活動に最も大事であり、補助金のために増税しているようでは完全に逆効果である。

 

(正拳突きツイート)

老人、子供嫌いなん?子供が遊べば公園から追い出し、現役から金を毟り取り家庭を作るチャンスを奪い、校庭で遊んでた子供がぶつかってきたら損害賠償、ボケ老人の運転で子供殺し、そんなに子供嫌いなん?なんか恨みでもあるん?そのくせ都合よく子供に介護ボランティアさせる厚かましさ_(:3 」∠)_

老人の子供に対するあまりにひどい仕打ちを嘆くポスト。この理不尽さに耐えて子供を育てるというのは並大抵の精神力ではやっていけないだろう。

 

(正拳突きツイート)

高齢者が多いので 『若者が選挙に行っても無駄』 という話は嘘。

若い層の投票率が3割増えるとキャスティングボートを握るので劇的に変わる。

少数派の宗教団体やフェミニストですら その力学で政治に影響を与えたのだからその何倍も規模を持つ若者層の威力を舐めない方が良い

人数として高齢者が多いから若者全員が投票に行っても過半数を取れないという話はよく出ますが、政治を動かすために絶対に過半数が必要なわけではありません。少数でもがっちりと票を固めることで政権に食い込んでいる団体などもいます。若者というくくりで言えばそれらの団体よりもさらに数が多いので塊として動けば政治に影響を与えないはずがありません。

 

(正拳突きツイート)

毎月の支出で一番多い項目は? →社会保険料

 

労働者の人生で最も高い買い物は?→社会保険料

 

ボーナスの使途で一番多い項目は?→社会保険料

 

過去20年間で最も伸びている支出項目は?→社会保険料

 

節約するのが最も難しい支出は?→社会保険料

 

年収500万の社会保険料は約150万円

とにかく社会保険料が現役世代の出費の最大項目であることをアピールするポスト。

しかもその割合は増え続けており、生活を圧迫していることは間違いない。これをなんとかしない限り将来世代にさらに大きな負担を押し付けることになってしまう。それだけは避けなければいけない。

 

(正拳突きツイート)

円安→物価高騰の流れは以下だろう 。

①高齢者バラマキ医療福祉

→②政府債務の肥大化

→③他国との金利差(金利上げられない)

→④通貨安(円が買われなくなる)

→⑤物価高騰

→⑥社会保障費(天引き)爆上げで、何とかしようとする

→⑦庶民の貧困

つまり諸悪の根源は 『高齢者バラマキ医療福祉』である。

高齢者バラマキ福祉が円安、物価高騰、そして庶民の貧困化を招くながれを説明したポスト。お金がないなら国債を刷ればいいなどという甘い考えは政府債務の肥大化を加速するだけであり、庶民の貧困化に歯止めをかけることはできない。

 

 

(正拳突きツイート)

結婚式で「やりたいこと全部やったらすごいお金かかったからご祝儀一人30万お願いね」とか言ってくる友達いたら、「頭おかしんか?」って思いますが、今の社会保障の老人の自然増に合わせるってそういうことですからね。

「一人3万の計算でできることだけやれよ。後は自腹切れ」って思うじゃないですか

増え続ける高齢者福祉の費用を結婚式のご祝儀に例えたポスト。他人の金を宛てにしてやりたいこと全部やって、請求だけ回すというのは実社会ではありえない行動であるが、高齢者福祉に関しては年金も医療もおよそこのようなやり方で現役世代の負担がどんどんと増やされている。

 

(正拳突きツイート)

ぶっちゃけ、リハビリ系の専門学校は、歌舞伎町のホストよりも悪質だと思います。バカ高い学費で学力の弱い生徒を集めて、将来性の無い分野に投入しています。こっちの方を国が規制すべきでしょう。お金だけではなくて、若者の大切な時間とキャリアパスが壊されます

リハビリ系職種(理学療法士、作業療法士)の激増とそれによる将来性の無さを指摘するポスト。今なお養成校では国家資格で固い職種であるようなミスリードで学生をかき集めているが、彼らが将来的につける職種はほとんどが介護職・たとえ療法士としての仕事にありつけたとしても低賃金であるという未来は伏せられている。また、国家資格取得以前に現場実習でのハラスメントも多く、過去には自殺者も出ている。

 

(正拳突きツイート)

大学に行かずに手に職みたいな人達が、日本には結構いました。高い金払ってまでヤバい私学で馬鹿な教育受けたく無いからです。彼らが日本のインフラを支えてました。無料だからとウンコみたいなFランク大学に入るようになるとインフラは崩壊します。彼ら自身もノースキルで引きこもり予備軍となります

教育無償化によって起きるFランク大学の繁栄とそれに伴う労働力の減少を予言したポスト。大学を無償化すれば進学率が上昇し今まで高卒を雇っていた会社は人手不足で倒産し、適当な大学に入った若者もスキルが身に付かず働くことができない。儲かるのは授業料を税金からもらえるようになった大学法人だけという地獄絵図が待ってる。

 

 

(正拳突きツイート)

このグラフを見れば、金を配るより、減税のほうが現役世代のためになることがわかるはず。 低所得者に金をくばると、単に引退した老人たちがその大半を持っていき、現役世代は増税となる。 減税をすれば、納税してない老人たちは中立、現役世代は所得が増える。

バラマキより減税一択なんです。

なぜ補助金ではなく減税が必要かを説明するポスト。

政府が国民に配る補助金は低所得者=住民税非課税世帯などに手厚い場合が多く、さらには所得制限で高所得世帯は対象外とされることも多い。住民税非課税世帯とはほとんどが高齢者世帯であり、補助金は高齢者へのバラマキとほぼ同義である。さらに補助金をバラまいて悪化した財政は後々現役世代への増税で賄われることになるため、労働者である限り補助金の恩恵を受けることはほぼない。

それに対して減税であれば元々多く税を納めている人=現役世代労働者ほど恩恵があるため、こちらだけを要求しなければ現役世代の使えるお金は増えない。

 

 

(正拳突きツイート)

政治家の皆さんは、根本から勘違いしているんです。

そもそも人は、結婚するときとか、子供をもうけようとするときには、国や自治体の子育て支援施策なんかを当て込んで計画を立てません。双方の手取り収入と今後の見通しが、ほとんど全てです。

若者の減税をしろ、手取りを増やせ!

補助金よりも減税を求めるポスト。政府の補助金行政をハックして得しようとする人より、自分の今の手取りと今後の見通しで将来の計画を立てる人の方が圧倒的に多い。

子育て支援金増税のような不透明な補助金と確実な増税はこの逆をいく最悪の制度である。

 

 

(正拳突きツイート)

若者がワークライフバランスを求める傾向が強まっているのは働くことのコスパが悪くなって、働かないコスパが向上しているからでしょ。

働く人から金を奪い過ぎだし働かない人に金配りすぎなんだよ。

若者が労働に打ち込まない理由を端的に説明したポスト。

働けばあらゆる名目で税金を徴収され、働かない弱者認定されれば政府から莫大な給付を受けられる。半端に働くよりは国の給付にしがみついて公金チューチューしたほうが実質的な手取りは上という逆転現象すらある。

このような不公正を目の前にしてガンガン働こうと思える若者は少ないことは容易に想像できる。

 

 

(正拳突きツイート)

ボーナスへの課税が始まったのが2003年

 

介護保険徴収がはじまったのが2000年

 

この意味、わかる?

 

どちらも今の後期高齢者は満額はらってない

ボーナスへの課税が開始された時期と介護保険料の開始時期から世代間格差の大きさを示すポスト。

払った以上の給付を受けられるシステムというのは誰かが犠牲にならないと成立し得ないものであり、このようなやり方に持続性はない。

 

(正拳突きツイート)

頼む、、頼むから 4点杖くらい自費で購入してくれ。。

介護保険料1割負担レンタルなんてやめて下さいお願いします。

月1350円が介護保険料から支払われる 楽天市場で1万円ちょっと出せばええ感じの4点杖あるから、、

ほんま頼むわ。。

←レンタル4点杖 →自費購入4点杖

こんなもん呪物やで、。

介護保険の自己負担の低さゆえに介護用品レンタルが暴利を取っていることがスルーされていることを訴えるポスト。

本来の価格であれば1年も使えば元が取れるためレンタルを選ぶ人は少ないと思われるが、1割負担であれば購入の値段で9年ほど借りることができてしまい購入を選ぶインセンティブが働かない。しかし残りの9割は現役世代の負担であり、その膨大なレンタル収入は介護用品店へと吸い込まれていく。